リフォームの相場はいくら!?工事以外に予想される費用と節約法

リフォームといっても、目的や用途によって、金額は変わってきます。そこで、リフォームの種類や相場の金額を調査してみました。

 

■金額の相場は内容によって異なる

リフォームの種類には「全面リフォーム」と「部分リフォーム」の2つがあり、その内容によって、金額相場や期間なども変わってきます。まずは、どこをどういう風にリフォームしたいのか、費用や期間はどのくらいかかるのかという目的を明確化し、必要なリフォームをしましょう。

 

・間取り変更の相場

キッチンやダイニング、リビングなどの室内空間を作り直すリフォームを指します。大きな部屋に仕切り壁を作って、部屋を2つに分けたり、壁を撤去して空間を広げたりと、より快適な空間を演出したいという方におすすめのリフォームです。

 

壁を取り除くだけの間取り変更の場合、平均的な予算は10~70万円前後が相場といわれています。天井や壁のクロスの張り換えを行う場合は、壁撤去費用に追加で1000~1500円ほど。フローリングの張り替えについては3~6万円ほどが相場です。(張り替える商品のグレードによって、変わってきます)

 

・外装リフォームの相場

古くなり、ヒビが入った外観を修復・塗装するリフォームです。外壁にパネルを重ね張りすることによって、ビジュアルだけでなく、壁の強度(防音・断熱性)をも補強させます。家の寿命を長く保ちたい方におすすめのリフォームです。

 

外装リフォームといっても、その種類は豊富で簡単なメンテンナンス・補修は2~35万円ほど。塗装する場合は40~120万、新調(張り替え・重ね張り)は150~300万円程度と、目的によって、金額にかなりの幅がでます。家の大きさなどによっても、価格は変動するので、自分の家の場合はいくらになるのか、しっかりと把握しておきましょう。

 

・耐震リフォームの相場

耐震リフォームは壁や柱などを強化し、地震などの災害が起きても倒壊しないような補強を行うリフォームです。日本は地震や津波などの災害が起こりやすい国ですので、万が一のときのために備えることは、愛する家族を守ることに繋がります。築年数が古い家は、全体的にもろくなってしまっているケースが高いため、注意が必要です。

 

腐食箇所の修繕や、横揺れに対応できる耐力壁、屋根の軽量化など様々な内容がありますが、平均的な予算は150万円ほど。築40年以上の場合は、200万円ほどかかってしまうケースもあります。自分が住んでいる家の弱点を把握した上で、どこをリフォームすべきなのか、しっかりチェックしておきましょう。

 

 

■工事以外にかかる費用

リフォームの工事でかかってくる費用は主に、材料費(設備)、施工費(人件費)、諸経費(管理費)の3つになります。この他に考えられる費用にはどのようなケースがあるのか、ご紹介します。

 

・設計費

小規模なリフォームの場合は、大丈夫ですが、間取り変更などの大掛かりな変更の際には料金が発生することがあります。設計費は工事費に含まれているケースと含まれていないケースがあるので、リフォーム前に業者に確認しておくといいでしょう。

 

・引っ越し・運送費

家全体を変更するような大がかかりなリフォームの場合、部屋の家具などの荷物を一時的にトランクルームなどに預けたり、ホテルなどの仮住まいに住む必要があります。その場合、荷物を輸送する運送費や引っ越し費、ホテル費などがかかります。

 

・印紙税

工事契約などの経済的取引をする場合に発行される文章に張り付ける印紙の税金です。印紙が貼られていなくても、契約が不成立になってしまうことはありませんが、脱税などの問題があるため、気を付けましょう。

 

■リフォーム費用を安くする方法

リフォームの金額相場や、工事費以外の費用を見てきましたが、やはりリフォームはかなりのお金がかかります。そこで、少しでもリフォーム費を安くするにはどうすればいいのか、おすすめの方法をご紹介します。

 

・補助金制度を利用する

耐震リフォームやバリアフリー化、省エネなどの目的でリフォームする場合、その工事費の一部に対して国が最大で300万円ほど負担してくれます。この補助金制度は「長期優良住宅化リフォーム推進事業」という業者が行っています。要件としては長期使用のための性能について一定の要件を満たした物件、専門家による建物調査、維持保全計画書とリフォーム履歴を作成することが必要となります。

 

・減税制度を利用する

一戸建てをリフォームした場合、税金が優遇されることがあります。具体的な条件を見ていきましょう。

1.住宅ローン減税制度

増築やリフォームに対して、所得税・住民税から一定金額が10年間に渡って、控除されます。改修後、半年以内に入居すること、住宅ローンの返済期間が10年以上残っていることなどが条件になります。

 

2.リフォーム減税

先ほど、解説したようにバリアフリーや耐震リフォームなどを行った際には減税が採用されるケースがあります。

 

バリアフリーの場合、居住者が50歳以上で、介護や支援の認定を受け、工事費が補助金を引いて50万円以上あること。耐震リフォームは1981年以前に建築された住宅で、自己資金で返済される場合にのみ受けられます。(工事費用の10%を所得税から減税)

 

・材質や素材を変更する

設備の交換をする際は、設備や材料のグレードを落とすことも安く済ませる手です。自分の生活に適した機能を考えどのくらいのグレードが必要なのか、しっかりと把握しましょう。リフォーム会社から勧められたものが最安の商品とは限らないので、自分の生活に合った材料を選ぶのが、安くリフォームを行うポイントです。

 

まとめ

リフォームをする際、一番に気になるのはやはり値段のことですよね。自分が当初予定していたリフォーム費より大幅にお金がかかってしまったというケースも多いので、自分の目的・用途に合ったリフォームの金額や減税制度はきちんと確認しておきましょう。